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組織案内

役員2022年1月現在、敬称略)

JAMA役職 氏名 所属会社名 役職
代表理事 森 吉平 株式会社アペックス 代表取締役社長
副理事長 新井 啓一 サントリーフーズ株式会社 取締役 専務執行役員
副理事長 藤原 義樹 コカ・コーラボトラーズジャパン株式会社 執行役員 ベンディング事業本部長
専務理事 井内 邦俊 協会本部  
理事/
北海道支部長
山田 雄亮 北海道コカ・コーラボトリング株式会社 取締役 営業統括本部長
理事/東北支部長 加藤 義夫 株式会社サン・ベンディング東北 代表取締役社長
理事/
関東甲信越支部長
久保 健一 コカ・コーラボトラーズジャパン株式会社 ベンディングエリア営業本部 東京地区統括部長
理事/
東海支部長
稲葉 通 サントリービバレッジソリューション株式会社 東海・北陸第一支社 支社長
理事/
北陸支部長
井辻 秀剛 北陸コカ・コーラボトリング株式会社 代表取締役社長
理事/
関西支部長
池田 和隆 コカ・コーラボトラーズジャパン株式会社 ベンディングエリア営業本部 本部長
理事/
中四国支部長
藤田 孝二 株式会社フジタ商事 取締役会長
理事/
九州支部長
安藤 茂弘 コカ・コーラボトラーズジャパン株式会社 ベンディングエリア営業本部 九州地区統括部長
理事/
食品衛生委員長
荻原 康孝 サントリービバレッジソリューション株式会社 顧問
理事 筈井 昌美 日本コカ・コーラ株式会社 ベンディング事業部 コマーシャル戦略&プランニングディレクター
理事 早川 等 アサヒ飲料株式会社 常務執行役員 営業本部 自販機担当本部長
理事 近藤 清 株式会社伊藤園 執行役員 営業統括管理本部長
理事 澤田 禎彦 キリンビバレッジ株式会社 執行役員 直販事業部長
理事 高橋 勝博 ポッカサッポロフード&ビバレッジ株式会社 執行役員 自販機事業本部長
監事 佐野 達彦 FVジャパン株式会社 代表取締役社長
監事 大堀 健一 ダイドードリンコ株式会社 自販機営業本部担当部長 兼 ダイドービバレッジサービス代表取締役社長

会員

正会員 131社 自動販売機により飲食物その他の物品の販売を行う企業、およびそれに準ずる企業 会員一覧
賛助会員 41社 自動販売機関連業者で、本会の目的に賛同する企業  

上記会員の外、支部正会員77社、支部賛助会員163社

支部一覧

支 部 名 支部長 管轄エリア
北海道支部 山田 雄亮 北海道
東 北 支 部 加藤 義夫 青森県、秋田県、岩手県、山形県、宮城県、福島県
関東甲信越支部
久保 健一

栃木県、茨城県、群馬県新潟県、長野県、埼玉県、東京都、千葉県、山梨県、神奈川県

東 海 支 部 稲葉 通 静岡県、愛知県、三重県、岐阜県
北 陸 支 部 井辻 秀剛 富山県、石川県、福井県
関 西 支 部 池田 和隆 滋賀県、京都府、大阪府、奈良県、兵庫県、和歌山県
中四国支部 藤田 孝二 鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、香川県、徳島県、高知県、愛媛県
九 州 支 部 安藤 茂弘 福岡県、大分県、長崎県、熊本県、宮崎県、佐賀県、鹿児島県、沖縄県

委員会

広報総務委員会 本委員会は、事務局相互の意思疎通を通じて本部・支部の業務運営の円滑化に資することを目的とする。
本委員会は、協会が行う広報活動および新規会員の入会促進活動についての支部活動における実行・推進の役割を担うものとする。
食品衛生委員会 本委員会は、食品衛生に関する基本方針の策定、自主品質検査等の諸施策の推進、厚生労働省を始めとする関係官公庁に対する食品衛生に関する意見具申と陳情を通じて、食品衛生の向上に資することを目的とする。
本委員会は、カップ式自販機の価値訴求の取組みの基本計画策定の役割を担うものとする。
事業推進委員会 本委員会は、支部役員会と連携し、全国的視野に立ち、公正な競争体制確立の基本方針・実行計画の策定、支部では処理できない案件の対応を通じて、業界の収益率向上に資することを目的とする。
本委員会は、行政機関に対する陳情活動の実行計画及び一般競争入札のモデル陳情書等の策定を通じて、 行政機関の適正な入札確立の役割を担うものとする。
本委員会は、ルート人材の採用・定着の取組みの実行計画の策定及び推進の役割を担うものとする。
安全環境部会 本部会は、協会が行なうイベント、対外PR活動、啓発活動、その他広報活動についての企画立案・実行業務ならびに自動販売機に関する安全・環境・社会貢献の諸施策を通じて、業界の安全・環境・社会貢献の取組みの発展に資することを目的とする。
本部会は、自動販売機の安全設置(据付)及び防犯対策の役割を担うものとする。
本部会は、事業推進委員会内に設置する。
システム委員会 本委員会は、キャッシュレス決済比率拡大を見据え、電子マネー(キャッシュレス)決済システムの共同化を通じて、自販機のお客様支持拡大に資することを目的とする。
本委員会は、清涼飲料自販機関連システム(IoT等)全般の共同化、標準化を通じて、業界の生産性向上とコストダウン実現の役割を担うものとする。